column012 新築と改修を考える

住宅建築のあり方を大きくわけると「新築」と「改修」です。
建て替えは「新築」であり、中古住宅を購入することは規模の大小はあれ「改修」することが前提になると思います。
現在の日本で住宅購入を検討する場合、注文住宅であれ建売住宅であれ、多くの方が選択する方法が新築です。また、その後の流れとして多いのは、25~35年ぐらい(以下、1世代ほど)住むと設備が古くなったり建物そのものも劣化して来るという状況と、家族関係のイベント(世代交代など)が重なることで、何となく心機一転建て替えようか?みたいなことになります。

私は、先の世代(ご自身の子供や孫以外も含む)のことを考えて住宅建築をするなら「新築」が、その世代限りの利用しか想定しないなら「改修」が良いと考えています。

新築する場合は、所謂「高性能住宅」にすることが前提です。
高性能住宅とは?という論議はあろうかと思いますが、少なくても1世代ほど生活して中古住宅となった時点で、その時代でも一般的な住宅性能や建物価値を有している必要はあろうかと思います。温熱性能で言えば、パッシブハウス(ドイツ・パッシブハウス研究所による省エネ基準)性能であれば十分だと思いますし、耐久性や耐震性についても現在の一般的な性能ではなく、先のことを考えた性能が必要だと思います。検討事項としては、やるべきことをしっかり吟味して設計すれば一概には言えませんが、高性能住宅はイニシャルコストが現在の住宅価格相場より上がることは予想されます。したがって、その支払いの準備は必要としますが、高性能住宅にしておくことは、各世代でのランニングコストを軽減できるメリットがありますので、イニシャルコストのUPについては長い目で吟味することが重要です。

改修の場合は、ご自身のことだけを考えれば良いので、新築よりは検討条件はシンプルです。
簡単にいえば、住宅購入時のご自身の年齢を踏まえ「あと何年住みたいのか?」を考えて改修すれば良いことになります。
ここで少し話題を変えますが、現在の日本には住宅ストック数が約6,000万戸ありますが、そのうちの約820万戸が空き家の状況です。空き家率で言えば、実に13.5%が空き家です。ここで(詳細は省きますが)戸建て空き家調査の内で、一時利用や2次的住宅を除く「その他住宅(解体予定、長期不在、物置利用など)」のデータを2つご紹介します。1つ目が、75%が昭和55年以前の建物であること。2つ目が、腐朽や破損がない建物は25%程度しかないこと、です。
(以上、データは国交省HPより)
中古住宅を改修して利用する場合、建物の状態で改修に掛かるコストがだいぶ違います。例えば、昭和55年以前の建物ですと、新耐震基準以前の建物ですので、耐震補強にお金が掛かります。また、構造体に腐朽や破損があると使える部分が少なくなってしまうため、中古住宅を改修して利用するメリットが殆どありません。先の国交省データは、中古住宅として購入可能な建物の一部でしかありませんが「新耐震基準(昭和56年以降)+躯体が健全」という中古住宅はあまり存在しない可能性があります。そういった意味では、改修を選択した時の検討条件はシンプルですが、適当な建物を探すことに苦労があるかもしれません。

私は、ストック住宅を活用した方が良いと思っておりますが、言葉は悪いですが、利用価値のない建物を無理やり改修して活用することには反対です。実情としては簡易調査のみで判断されていることが多いかと思いますが、価値のある・ないを詳細調査を実施した上でしっかりと吟味すべきかと思います。詳細調査については、(一社)住宅医協会が行う「既存ドック」が最適です。一般的なインスペクションでは見ないような部分もしっかりと調査してくれますので、価値判断に役立つと思います。

ここで言えることは、住宅を建築する方法はいろいろとある、ということです。
あまり素人考えで決めつけることなくプロの建築士などに相談し、ご自身に合った住宅建築を見つけてほしいと思います。